【ママだからこそ考えたい】子供の教育費用と住宅ローン

人生のうち住宅購入と同じように大きなお金がかかるのが子供の教育費用です。子供の成長とともに教育費用は右肩上がりに増えていくため、収入がアップしていたとしても、住宅ローンの返済が厳しくなることもあります。子供の教育費用が増えるタイミングを知るとともに、住宅ローンの組み方についても学んでいきましょう。

01子供の教育費用はいつどのくらいかかる？

子供の教育費用を考えるとき、真っ先に思いつくのは小学校、中学校、高校、大学までの学費・授業料ではないでしょうか。子供を各種学校に通わせるためにかかる費用は、その学校が公立なのか私立なのかで大きく変わります。また、大学の授業料は、国公立、私立の区分だけでなく、学部・学科によっても大きな差があり、文系、理系、理系の中でも医歯系の順で高くなるのが一般的です。

例えば、小学校から中学、高校、大学を「オール国公立（文系大学）」のケースでは、大学卒業までにかかる教育費用は概算で約1000万円。これが「オール私立」となると私大文系への進学でも2300万円以上に跳ね上がります。さらに、私大理系になると約2500万円、私立医歯系になると約5000万円もかかります。

小学校から大学卒業までにかかる学費・授業料の例

※文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」「私立大学等の平成30年度入学者に係わる学生納付金等調査結果」、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」より作成

教育費は学校の授業料だけではありません。習い事や学習塾、中学受験や高校受験、大学進学のための進学塾にかかる費用もあります。例えば、私立中学を受験する場合の受験塾には年間60～80万円がかかるとされ、もし小学4年生から6年生までの3年間、受験塾に通うと合計で180万～240万円が必要になるのです。

また、子供の教育費では幼稚園や保育園など小学校入学前にかかる費用も考えておかなくてはなりません。2019年10月から「幼児教育・保育の無償化」がスタートしたので、3歳～5歳までの子どもが幼稚園や保育園に通う費用は基本的に無償です。一方、0歳～2歳までの子どもについては、住民税非課税世帯については費用がかからないものの、一般的には費用がかかります。

いずれにしても住宅購入を考えるときには、住宅ローンだけでなく、子供の教育にかかる費用も考えなくてはなりません。今の収入からいくら住宅ローンを借りられるのか、毎月の返済額がどの程度だったら大丈夫かといったことだけではなく、「小学校から大学までオール公立でも約1000万円、オール私立で約2300万円」といった費用がかかることを見越しておく必要があるのです。

02子供の大学受験と進学をきっかけにした教育費の急増に注意

さて、教育費と住宅ローンとを合わせて考えるとき、大切なことは「教育費が急増する」ポイントがあるということ。教育費を考えるときには、例えば「小学校の高学年になったら学習塾の費用がかかる」「中学校の3年間は高校受験のための進学塾に通う」「大学に合格したら入学金が必要」など、ある時期になると一気に教育費が増えることを想定しておかなくてはなりません。

例えば、下記のような条件のときに家計がどのように変動していくのかをシミュレーションしてみましょう。

【家庭環境】

• 構成員：夫33歳、妻30歳、子供0歳（3年後に2人目が生まれる）
• 手取り年収：夫500万円、妻280万円
• 毎月の生活費：27万円
• 現在の貯蓄：500万円
  ※ひとり目の子供が17歳時に300万円を受け取れる学資保険に加入中

【住宅ローンの条件】

• 総借入額： 4430万円
• 毎月の返済額：13万円
• 返済期間：35年（420回）
• 金利：1.24％
• 金利タイプ：全期間固定
• 返済方法：元利均等返済
• 頭金：400万円

住宅ローン、教育資金を考慮した家計シミュレーション

グラフを見ると、子供の進学状況に合わせて支出が急増するポイントがあります。子供が中学に入学し、高校受験を控えた14歳を迎える頃と、大学受験から大学在学中の17～22歳頃です。受験準備のための学習塾などの費用、大学の授業料が急激に家計を圧迫し始めるのです。

この例では、支出が急増するにともなって貯蓄が急減。ひとり目の子供が大学を卒業する頃には底をつき、生活レベルを変えない場合、ふたり目の子供が大学を卒業する頃には500万円近く不足することになってしまいます。

つまり、このケースでは 4430万円の借入れ、毎月13万円の返済は、子供の教育費を考えると無理なものであったというわけです。ちなみにこのケースの場合、毎月返済額を11万円程度に抑えることができれば、ギリギリ底をつくことはありません。

＜ワンポイントアドバイス＞
子供が小学校に入学すると、保育園や幼稚園に通っていた頃と比べて、教育費が少なくなることが多いものです。また、子育てに集中するために仕事を休んでいた夫婦の一方が復職して家計収入が増える場合もあることから、大きな金額で住宅ローンを組んでしまう人も少なくありません。しかし、教育費は子どもが大学受験・進学の時期から急増します。そのことを見越し、毎月の貯金ができる余裕を持って返済できるプランを検討するのがおすすめです。

03子供の教育費用を考えた場合の住宅ローンのチェックポイント

子育てと住宅購入が同時にスタートするときに気をつけるべきポイントは、「これからかかる教育費負担と返済を両立し続けられるか」という点です。ここまで説明してきたように、小学校から大学までをオール公立でいくか、私立文系でいくか、もしくは､私立医歯学系でいくか、その進路によって教育費は大きく異なります。

そこで、以下に子供の教育費を考えた場合の住宅ローンのチェックポイントをまとめてみました。

• 子供の進路や出産プランについて夫婦できちんと話し合い、それを踏まえた住宅購入プランになっているか
• 大学資金や想定外の教育費の支出（海外ホームステイ、短期留学、浪人など）に備えた貯金ができるローンプランになっているか
• 共働きの場合、子供の健康面などの影響でどちらかが就労を抑えざるを得ないことなども踏まえ、片方の収入のみで返し続けていけるプランになっているか

大学入学時までに確保しておきたい教育資金は最低でも子供1人につき3000万円程度と考えられています。これを高校3年生までの17年間で貯めるには毎月1万5000円を貯蓄し続けなければならない計算です。この貯蓄を余裕を持って実現できるような住宅ローンの返済計画を立てる必要があるということです。

マイホームを購入する動機として「子供が健やかに成長できる環境を整えたい」という点を挙げる人は少なくありません。しかし、住宅ローンの返済と教育費の関係をしっかりと押さえておかないと、家計が破綻し、大切な子供に負担をかけてしまうかもしれません。十分な教育、豊かな住環境を両立できるよう、余裕のある返済計画に基づいて住宅ローンを組むようにしましょう。

鈴木さや子

株式会社ライフヴェーラ代表、ファイナンシャルプランナー・キャリアコンサルタント

プロフィール

毎日を笑顔で過ごすために、生活に役立つお金の情報やキャリアの考え方を、セミナーや雑誌などを通じて発信。保険や金融商品などを一切販売しないFP。企業研修・セミナーのほか、小中学校などで保護者や生徒向けイベントもしている。