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ETFと投資信託どっちを選ぶべき?違いやETFのメリット・デメリット、リスクについて解説

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ETF(上場投資信託)は、投資信託の一種ですが、その特徴は一般的な投資信託と大きく異なります。ETFの基本的な仕組みやメリット、デメリットのほか、投資信託や株式との違い、どんな人にETFや一般的な投資信託が向くのかを解説します。

01ETFとは

ETF(イーティーエフ=上場投資信託)とはどのようなものでしょうか。仕組みやメリット・デメリットなどを見ていきましょう。

ETFの仕組み

ETFは投資信託の一種ですが、一般の投資信託とは異なり証券取引所に上場されていて株式と同じように取引ができます。「Exchange Traded Fund」の頭文字を取ってETFと呼ばれています。

日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの国内株式の株価指数のほか、ダウ・ジョーンズ工業株30種平均(通称「NYダウ」)などの外国株式の株価指数、国内外の債券指数、東証REIT(不動産投資信託)指数のほか、金やプラチナなどの商品価格といった、さまざまな指数や価格に連動したETFがあります。そのため、値動きの異なるETFを組み合わせて国際分散投資を行うこともできます。

ETFのメリット・デメリット

ETFのメリット ETFのデメリット
投資コストが低い 売買できるのは証券会社に限られる
売買価格の透明性が高い 積立投資がしにくい
値動きがわかりやすい 売買できる株価指数の銘柄が限られている
破綻リスクがない 銘柄によっては流動性リスクがある
専門的な指標を分析する必要がない 「複利効果」を自動的に得るこができない
少額の資金で売買できる

ETFのメリットは投資コストが低いことです。保有している間は運用管理費用(信託報酬)がかかりますが、その費用は同じ指数に連動する投資信託よりETFの方が低くなっています。証券取引所に上場されているため売買価格の透明性が高く、また指数は日々ニュースなどで報道されるため、値動きもわかりやすいこともメリットの一つです。

また、株式と異なり破綻リスクがないこと、PER(株価収益率)など専門的な指標を分析する必要もないこともETFのメリットといえるでしょう。比較的、少額の資金で売買できることもETFの特徴の一つです。

ETFのデメリットは、売買できるのは証券会社に限られ、一般的な投資信託のように銀行では取り扱われていないこと、積立投資ができにくいことです。積立投資ができる銘柄はあるものの、その銘柄数は十銘柄前後にすぎません。また積立投資ができる証券会社も数社に限られているため、積立投資ができる証券会社に口座を開設する必要があります。また、売買できる株価指数の銘柄は一般の投資信託と比較すると限られており、銘柄によっては売買金額が少ないために買いたいときに買えない、売りたいときに売れないという流動性リスクがある銘柄もあります。

年に1回または複数回ある決算期に分配金が支払われますが、分配金を投資元本に加え再投資することで得られる「複利効果」を、一般の投資信託のように自動的に得ることはできません。なお、商品価格などに連動する一部の銘柄には分配金が支払われないものもあります。

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02ETFと投資信託、株式投資の違い

ETF、投資信託、株式投資は商品の特徴や投資手法こそ大きく異なるものの、投資を行う際にはひとくくりにまとめられるケースが多々あります。実際に選ぶ際に役立つそれぞれの商品性の違いを見ていくことにしましょう。

<ETF・投資信託・株式の違い>

ETF 投資信託 株式
上場の有無 上場 非上場 上場
購入金融機関 証券会社 証券会社や銀行など 証券会社
売買価格 その時々の時価 1日に一つの基準価額 その時々の時価
注文方法 成り行き・指値注文 基準価額がわからない状況で購入・換金の申込みを出す(ブラインド方式) 成り行き・指値注文
売買手数料 証券会社ごとに売買手数料は異なる 投資信託ごと、取扱い金融機関ごとに異なる。 証券会社ごとに売買手数料は異なる
保有時の手数料 投資信託より運用管理費用(信託報酬)は低い ETFより運用管理費用(信託報酬)は高い 保有時に手数料はかからない

この表について、もう少し説明しておきましょう。

上場しているかどうかの違い

株式やETFは東京証券取引所に上場されていることから、刻々と変動するその時々の時価で購入することが可能です。一方、投資信託は上場されていないことから、購入や売却時の価格は注文を出した原則翌営業日、海外株式などを投資対象とする一部の投資信託は翌々営業日にならないと購入価格または売却価格を知ることはできません。

運用方法

ETFと株式は証券会社しか取り扱われていないため、購入するのであれば証券会社に口座を開設する必要があります。証券会社を通じて売買ができるのは、平日の午前9:00~11:30の2時間半と午後12:30~15:00の2時間半で、1日の売買時間は合わせて5時間です。証券取引所で実際に売買が行われるのは平日だけですが、例えばネット証券では取引時間以外、土日祝日でも注文を出すことができます。

売買の注文は、その時々の時価で買ったり、売ったりできる「成り行き注文」と、一定の価格以下でETFを買いたい、あるいは一定の価格以上で売りたいという「指値(さしね)注文」があります。どちらの注文方法を利用するかは投資家が選べますが、指値注文では自分が指定した価格以下(以上)にならないと売買が成立しません。

一方投資信託は、購入する金額または取引を行う際の単位である「口」(くち)数を決めて買い注文、売り注文を出すことになります。ETFや株式は指値注文を利用した場合は売買成立しないケースがありますが、投資信託の場合は注文を出せば必ず売買は成立します。ETFや株式のように買いそびれる、売りそびれるということはありません。ただし、投資信託では、平日の13:00まで、あるいは15:00まで(商品や金融機関によって異なります)に出した注文はその日に処理されますが、各金融機関が定めている時間以降に注文を出すと翌営業日の扱いになります。

買い注文が成立してETFや株式が保有できる、あるいは保有しているETFや株式を売却して現金化できるのは売買が成立した日から起算して3営業日目(受渡日)になります。投資信託の場合は、商品によって異なりますが注文を出した日から4または5営業日(一部の投資信託はさらに数日かかるものもあります)が受け渡し日になります。

手数料

ETF 投資信託
投資信託(インデックス型 投資信託(アクティブ型)
購入時手数料 かかる かかるものがある かかるものがある
売却時手数料 かかる 不要 不要
運用管理費用(信託報酬) かかるが投資信託と比べると低い かかるがアクティブ型に比べると低い かかる
信託財産留保額 不要 かかるものがある かかるものがある

ETFや株式は購入時、売却時にそれぞれ売買手数料がかかります。売買手数料は証券会社によって異なっており、店舗を構える総合証券会社より、ネット証券の方が安くなっています。

投資信託は、購入時には購入時手数料がかかりますが、売却時には手数料はかかりません。購入時手数料は、日経平均株価などの指数に連動する値動きを目指すインデックス型の方が、より高いパフォーマンスを狙うアクティブ型の投資信託より低くなっています。
購入時手数料は別名「ロード」といわれることもあり、最近では購入時手数料がかからない「ノーロード」の投資信託も増えています。同じ投資信託でも、購入する金融機関によって購入時手数料は異なることがあります。ETFや株式の売買手数料と同じく、投資信託の購入時手数料もネット証券の方が低くなっています。またノーロードの投資信託を数多く取り扱っているのもネット証券です。

株式は保有している間に手数料はかかりませんが、ETFと投資信託は運用管理費用(信託報酬)がかかります。運用管理費用は購入した人が別途負担するのではなく、ETFや投資信託を保有している間に運用資産(純資産)から日々差し引かれることになります。運用管理費用は投資信託よりETFの方が一般的に低くなっています。投資信託では、インデックス型の方がアクティブ型より運用管理費用も低くなっています。

そのほか、投資信託だけにかかる費用に信託財産留保額があります。信託財産留保額は解約するときに支払うペナルティーのようなものですが、すべての投資信託にかかるわけではなく、かからない投資信託もあります。

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03ETFはこんな人におすすめ

ETFも投資信託の一種ですが、その投資スタイルは大きく異なります。株式と同じく証券取引所に上場していることから、機動的に売買を行いたい人に向いているといえます。短期売買を勧めるわけではありませんが、ある銘柄を買ったその日に売却するようなデイトレード、数日間で売買を行うスイングトレードなども可能です。ただし、機動的な売買を行うためには平日の取引時間中に市場の動向を見ていられる人という条件がつきます。

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04投資信託はこんな人におすすめ

時間分散を活用して積立投資を行うなら投資信託のほうが選択肢は多くなります。ETFは限られた銘柄を限られた証券会社でしか積立投資を行うことができないからです。
また、ETFで投資できる市場、国・地域などは投資信託と比べて限られています。ETFがカバーしていない市場や国・地域に投資するなら投資信託を活用することになります。

さらに、ETFは日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの指数に連動した運用の成果しか期待できないため、市場平均を上回るような高い収益を期待する人はアクティブ運用の投資信託を選ぶことになります。投資信託にはヘルスケアやバイオ関連、環境や資源など、特定のテーマを対象としたものがありますが、ETFにはありません。特定のテーマに投資するのであれば、投資信託を活用するべきでしょう。

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